医薬品開発ツール（DDT）の適格性認定制度について、関野祐子理事長・加納信吾副理事長の論文が専門誌に掲載されました
医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス誌（一般財団法人医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス財団）Vol.57 No.5（2026年）の特集「日本における医薬品開発ツール（DDT）の適格性認定策定に向けた取り組みと今後の展望」に、次の2件の論文が掲載されました。
加納信吾「医薬品開発ツール（DDT）適格性認定制度の必要性 ―科学的妥当性と行政手続的透明性の二つの視点から―」医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス 57(5): 407–410 (2026)
関野祐子「日本発イノベーション創出に向けた日本学術会議からの提言 ―評価技術の迅速な適格性認定とこれまでの経緯―」医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス 57(5): 411–418 (2026)
関野の論文では、日本学術会議が2023年9月に公表した提言「革新的医療製品の評価技術を迅速に適格性認定するための5つの提言」について、その背景と経緯、今後の制度設計上の課題を解説しています。この提言をまとめた日本学術会議「先端医療技術の社会実装ガバナンスの課題検討分科会」では、加納信吾先生（連携会員、当法人副理事長）が委員長、関野祐子先生（連携会員、当法人理事長）が副委員長を務めました。
研究成果を医療の現場に届けるための評価技術と規制のあり方は、当法人の活動にも深く関わるテーマです。
・雑誌のページ：医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス誌
・提言の全文（日本学術会議）：革新的医療製品の評価技術を迅速に適格性認定するための5つの提言
※論文本体はJ-STAGEに掲載され次第、リンクを追加いたします。
